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病院の８割超、外国人看護師に関心…４割は受け入れ検討
読売新聞　2008年3月10日22時24分
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20080310-OYT1T00657.htm

　経済連携協定（ＥＰＡ）により、今夏にもフィリピン、インドネシアから看護師・介護士が来日する見通しが強まる中、中規模以上の病院の８割以上が外国人看護師の導入に関心があり、４割近くは具体的に受け入れを検討していることが、九州大アジア総合政策センター研究班の調査で明らかになった。

　共同研究者の川口貞親・産業医科大教授は「想定よりも外国人受け入れへの関心が高かった。単なる人手不足の穴埋めでなく、病院活性化への期待も高いが、情報不足でちゅうちょする病院も多い」と分析している。

　調査は２月、３００床以上の全国１６０４病院を対象に行い、５２２病院（３２・５％）から回答を得た。

　外国人看護師の導入について「とても関心がある」は２８・７％、「少し関心がある」は５４・２％で、８割超が関心を示した。ＥＰＡで来日する外国人看護師については、「ぜひ受け入れたい」が７・３％、「出来れば受け入れたい」が３０・３％で、全体の３７・６％（１９６病院）が前向きに検討する姿勢を見せた。

　この１９６病院のうち、受け入れ希望人数は「２～３人」が１２９病院で最も多く、「４～６人」が２７病院、「１１人以上」も３病院。希望する理由（複数回答）は、〈１〉看護労働力の不足（５３・８％）〈２〉国際交流（５３・１％）が目立った。

　受け入れたくないと答えたのは６１・９％の３２３病院に上ったが、理由（複数回答）は〈１〉患者とのコミュニケーション能力が不安（６１・３％）〈２〉指導の人手や時間を取られる（５５・７％）〈３〉看護技術のレベルが分からない（４６・４％）などだった。

（2008年3月10日22時24分 読売新聞）